静観しようかと思ったのですが、あちこちのブログで取り上げられていましたので、感じたことを少し書こうと思います。

平成26年度診療報酬改定作業において、向精神薬の多剤併用処方をした場合、「通院・在宅精神療法」といった報酬の一部を減らすようにする方向が打ち出されています。
簡単にいえばこれまで、メンタルヘルスの疾患に対して向精神薬(抗鬱薬、抗精神病薬、抗不安薬、睡眠導入剤などの総称です)を複数種処方することが当然のように行われていますが、できるだけ少ない種類にしなさい、
もし規定以上(数に関してはまだ案段階のようです)の薬を出すなら、診療報酬を減らしますよということのようです。

これは厚労省の研究班が昨年１０月に出した「抗精神病薬の減薬指針」を受けて出された方針ですが、
これに対して日本精神神経学会から、強硬な反対コメントが出ています。
https://www.jspn.or.jp/activity/opinion/2014/20140107_medical_fee_revision_statement.pdf

詳細は上記を見ていただくとして、まあ、今後も多剤処方を続けるべきだという主張ですね。
このような記載があります。

抗精神病薬、抗うつ薬は、各薬剤の薬理作用が複雑に異なっている。
そのために、難治症例においては複数の薬剤による併用療法が効果がある場合がある。
統合失調症、気分障害においては、薬物併用療法で安定している患者の薬剤を減数することにより症状悪化を招く危険性があり、長期間の慎重な対処を要する。
適切な薬物療法について、専門学会の意見を十分に聴取せず、減算措置をおこなった場合には患者の多大な不利益が生ずると考える。

つまりは薬の作用はちょっとずつ違っていて、沢山飲むことでバランスの取れている症状もあるのだとー
安易に減らすと症状が悪化して、患者に不利益が生じるじゃないかというクレームです。

私どものような断薬推進派の方のブログを読んでいると
単剤でもいらない薬なのに当然だ、どうしても多剤が必要というなら、難治症例に有効であるという臨床結果とかエビデンスを提示しろという論調が多かったように思います。

一方、現在多剤を受けられていて、満足されている患者さんのブログでは、
理屈関係なく、現在、安定した効果が得られているんだから、このままでいいじゃないか、減らされたら困るという意見が多かったですかね。

ここで、どちらが正しい間違えているというのは、症状や立場もそれぞれですので難しいことですよね。

ただ、この記事を見て思ったのですよ。
何か論点がずれてないか？って。

もし医者が本当に必要だと感じたら、厚労省に何を言われても、世間から多剤処方がいけないと非難されても、薬を出し続けるべきだろうってね。
いくら報酬が減らされても、「患者のため」なんて詭弁を使うなら、断固として患者に必要と医療の専門家(医者)が判断した薬を処方すべきだよね。
別に多剤処方が禁止されるわけではないんだから。

ここでの問題点は、診療報酬改定を受けて、町中にあるクリニックや心療内科の医師たちが、通達されたからと言って安易に向精神薬を急激に減らす恐れがあることを心配しているんだよね？
揚げ足取りという人もいるかもしれませんが、日本精神神経学会が上文で懸念することもそういうことだよね。
適切で必要な薬量を判断できず、安易に処方を減らして患者が離脱症状を訴える恐れがあると。
減薬でおこることの予測も判断もできずにいる、知識もない。

多くの町中にあるクリニックや心療内科の医師たちはそのレベルにしかない、ということを日本精神神経学会が案に認めてしまったように感じるのは、揚げ足取りでしょうか？
そして、我々は多くのそう言ったレベルの低い医者に、この身を預けているということに、もっと危機感を持たなくてはいけないのではないでしょうか。